研究センター

慶友人工関節センター

当院では、股関節・膝関節・肩関節を中心に人工関節の手術を年間件行っており、手術も年々増加傾向にあります。

センター長 山本譲(肩関節),鵜飼康二(股関節),大関健司(膝関節)
中川智之(膝関節)

手術実績

  2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
人工股関節全置換術 166件 179件 189件 205件
人工(大腿)骨頭置換術 28件 27件 30件 24件
人工膝関節全置換術 198件 241件 263件 314件
人工肩関節全置換術 1件 1件 2件 3件
リバース型人工肩関節置換術 10件 10件 9件 9件

人工関節の長所

  • 痛みの解消
  • 関節可動域の改善
  • 日常生活動作の改善
  • 筋力の向上

治療の流れ(手術前後の流れ)

治療の流れ

人工股関節全置換術

股関節痛について

変形性股関節症

変形性股関節症は原因が特定できない一次性と様々な疾患により関節軟骨が変性・摩耗して生じる二次性に分類されます。わが国では臼蓋形成不全による二次性変形性股関節症が多いとされています。関節軟骨が摩耗・消失し、著明なコツ変形や骨頭亜脱臼など末期股関節症に至った症例に対して人工関節全置換術が行われます。

大腿骨頭壊死症

大腿骨頭の一部が血流の低下により壊死に陥ってしまい、骨が再生されず圧壊し強い痛みを伴うことがあります。その原因として飲酒やステロイドなどが影響していると言われています。

人工股関節全置換術について

わが国では年間5万件以上も実施されています。当院でも年間200名の方が手術を受けられております。一般的な人工股関節はカップ、ライナー、ヘッド、ステムの4つから構成されています。カップの内側に軟骨の代わりとなるライナーがはまることでヘッドとライナーの間で滑らかな動きの再現が可能となります。

人工股関節全置換術に用いる人工関節
【人工股関節全置換術に用いる人工関節】

手術前 手術後
【手術前レントゲン】           【手術後レントゲン】

手術後の治療の流れ(入院)

【入院期間】5週間(術後4週間)

手術後の治療の流れ

リスクおよび合併症

感染、深部静脈血栓症、股関節脱臼、神経麻痺、術中骨折などが挙げられます。

人工膝関節全置換術

膝関節痛について

変形性膝関節症

変形性膝関節症は一次性と原因疾患に続発する二次性に分類されます。二次性の原因には、骨折などによる外傷後、代謝性疾患などがある。わが国においては退行性変性を基盤とする一次性が多く、関節軟骨の摩耗、骨棘形成などを伴い、多くは内反変形を呈します。

大腿骨顆部壊死症

大腿骨内顆は荷重を支える役割を担っており、そこにストレスが加わり壊死に陥るとされています。原因として、ステロイドの使用による場合や半月板損傷後などに脆弱性骨折が起こり壊死に至るとされています。

人工膝関節全置換術について

人工膝関節の手術は年間7万件も実施され、毎年増加傾向にあり当院でも毎年250名近くの方が手術を受けられています。膝の変形やぐらつきを直すことが可能となります。傷んでしまった軟骨と骨を取り除き、人工の関節を入れる手術です。患者さんの骨の大きさに合わせた人工関節を選択します。

人工膝関節全置換術に用いる人工関節
【人工膝関節全置換術に用いる人工関節】

手術前 手術後
【手術前レントゲン】   【手術後レントゲン】

手術後の治療の流れ(入院)

【入院期間】4週間(術後3週間)

手術後の治療の流れ

リスクおよび合併症

感染、深部静脈血栓症、パテラクランク症候群、神経麻痺、術中骨折などが挙げられます。

人工肩関節置換術

肩関節痛について

変形性肩関節症

二次性の変形性肩関節症は、腱板断裂などが誘因となり発症します。肩周囲の痛みや可動域制限を伴うため日常生活動作が非常に困難となります。

人工肩関節全置換術について

腱板断裂・変形性肩関節症・骨折の方が対象となり、腕の骨(上腕骨)と器の骨(肩甲骨)の凹凸に合った形のもの(人工肩関節)と、凹凸を逆転させた形のもの(リバース型人工肩関節)があります。両手術ともに大きな差はありません。

人工肩関節
人工肩関節
【手術前レントゲン】    【手術後レントゲン】

リバース型人工肩関節
リバース型人工肩関節
【手術前レントゲン】    【手術後レントゲン】

手術後の治療の流れ(入院)

【入院期間】2〜4週間(入院期間は手術内容により一部異なります)

手術後の治療の流れ

リスクおよび合併症

感染、神経麻痺、脱臼などが挙げられます。

術後定期健診の重要性

退院後は定期的に健診を促しております。その理由として、痛みなどの自覚症状がなくとも人工関節に緩みや摩耗などの異常がある可能性があります。早期発見・早期治療を目的としております。
また、痛みの増悪や新たな症状が出現している場合は定期検診の時期に限らず受診することをお勧めします。